次から次へと東京五輪を中止に追いやる事象が発生しております。
パンデミックの深刻化、森会長の差別発言、同会長交代騒動、そして極め付きは昨夜の大地震の発生です。
関係者に衝撃を与えたバイデン大統領の「五輪出席の可否は科学に基ずき判断する」との最近の発言は、昨夜の大地震とともに五輪中止を予見させるものと言えます。
「放射能の安全神話」に立脚し、福島事故隠しに利用されていると海外メディアに指摘される東京五輪は五輪そのものの存続についての論議を招く結果をもたらしました。
その一例として廣野良吉成蹊大学名誉教授から寄せられたメッセージを下記お届けいたします。
五輪中止決定がもたらす広範な影響につき今から対応を検討する必要性が改めて痛感されます。
村田光平
(元駐スイス大使)
バイデン大統領宛メッセージの反響 引用元:廣野良吉より
村田大使殿、
貴大使閣下には、いつもわが国における原発廃止と東京オリンピック・パラリンピックの中止について明解なメッセージを国内外で積極的に展開なされていることに心から敬服すると共に感謝しています。
小生は本年も正月元旦に100人以上の国内外の友人へ「新年のご挨拶」を送付させていただきましたが、その中で原発の再稼働の停止と東京オリンピック・パラリンピックの開催中止を訴えました。大変嬉しいことに、戴いた友人たちからのコメントでは、大半が同意見です。さらに、最近公表されたマスコミのアンケート調査でも日本国民の大半が東京オリンピック・パラリンピックの開催には反対ないし無関心であることが報道されています。このような見解表明の背後には、単に選手や観客、さらに日本在住者がCOVID-19の感染脅威に晒されることへの懸念だけでなく、本来のオリンピック精神に反して、国家間のメダル競争に走っている各国オリンピック・パラリンピック委員会と商業主義に走っているIOCへの批判が、世界の人々の間に急速に芽生えていることの反映とみています。IOCと日本を含めた関係諸団体が本来のオリンピック精神への回帰とそれに向けた改革を訴えたいと思います。
今後もご指導よろしくお願おい申し上げます。 廣野良吉 |